波潟氏のライフスタイルの変化についての分析を受けて、トラベルボイス鶴本が働き方の変化としてワーケーションに言及し、参加者にライブアンケートを実施。 この調査は、2月の感染拡大から緊急事態宣言の発令、解除の見通しが立つまでの間の人々の意識や行動の変化、今後の足元の旅行回復の動き、未来の旅行・観光のあり方への影響について調査したものだ。 「京都」は、まさに今「スイてます嵐山」キャンペーンをやっている嵐山や渡月橋などが挙がりました。
19自由回答を見ると、３密対策だけでなく自分自身が感染した場合の発熱時の対応や、キャンセルの可否などを心配する人もいる。
今後の旅行検討行動の重要な指標の一つに 地域で連携し、新しい「観光のにぎわい」を模索する時代に 調査結果のコメントからも分かるように、旅行者は施設に対して従業員による消毒や検温など感染防止対策の徹底を求めており、きちんと対策を講じている施設を選びたいという意見が多く見られます。
《夏休み中》 ・若年層に加えてファミリー旅行の需要が高まり、夏休み前と比べて「テーマパーク」（24. これらのガイドラインを見ると、浴場やプールについての感染予防対策ガイドラインが示されています。
そして群馬県民は、茨城県や栃木県に行くというようにする。 第二波に備えてキャンセルできるプランで ただ、緊急事態宣言が解除されたとはいえ、第二波がやってくる可能性もあり難しい状況ですよね。
5しかし、それでは観光地は大きなダメージを受けることになり、旅館やホテル、土産物店、観光施設などの倒産や廃業が相次いでしまう危険がある。
セミナー・ プレゼント• 接触機会を避けるために、手荷物の運搬や写真撮影はお客様ご自身でお願いします。
海外旅行だけでなく、国内旅行も感染症のリスクになります。
夏休みをきっかけに一気に県外への旅行が広がるかもしれません。 まとめ 緊急事態宣言が解除されて、ホット一息。 旅行で長時間行動を共にすれば、当然ながら感染するリスクは比例して高くなります。
20具体的にどういった行動がリスクなのかについては、例えば、米国の感染症学会が行動を3段階のリスクに分けて示しています。
一方で、どういう状況でもある程度の人の移動はできるようにしておかなければならないと思います。
このほか、鶴本がレスポンシブル・ツーリズムについて触れ、波潟氏に見解を求めた。
（本記事は2020年6月14日現在のものです。
【調査方法】全国20～69歳の一般消費者による評価調査を実施• 一方、屋外型施設については、従業員に求めることが上位に並ぶ一方、「入館・入場人数に制限を設けている」（31. せっかくの旅行なのに持ち帰りで食事というのも味気ないかもしれませんが。
旅の動機は「異日常 感心や共感 」へ、旅の目的は「個人の価値観を反映するテーマ性の高い旅」へ、地域との関係では「地域や人との交流の中で暮らすように過ごす旅」へ、旅のスタイルでは「拠点を持って動く旅」へ、旅行者のニーズは変化しながら、拡大していくと指摘した。
海外旅行領域「エイビーロード･リサーチ･センター」兼務 国内宿泊旅行市場の本格的な回復は、シニア需要の戻る2020年秋以降 調査結果からは、夏休み前までは若年層を中心とした宿にこもる旅、もしくは屋外中心の旅行が動きやすく、夏休みはファミリー旅行が一部戻り、テーマパークなどの需要増が見込まれそうなことが分かりました。
「確かに海外では国内旅行で新型コロナが広がったかもしれないけど、日本と海外は別だし、日本では広がらないかもしれないっしょ」とおっしゃる方もいらっしゃるかもしれませんが旅行医学の観点からは感染を広げることは間違いなく、問題は「どれくらい感染を広げずに済ませるか」ということになります。 トラベルボイス鶴本 上 の質問に答える波潟氏 下 ＊編集部注：この記事は、6月17日の実施回をまとめたものです。
18Twitter：• ただし、感染拡大した場合は、すぐに移動をやめられるようにはしておきたいものです。
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このツアー旅行では、感染が確認された参加者の1人が出発前の健康状況のチェックシートで、「せきなどの呼吸器症状や味覚障害はあるか」の問いに「はい」と記入して提出したのを会社が見落としていて、観光庁は感染拡大を予防するガイドラインが守られていなかったとしています。
さらに、観光地やレストランもソーシャルディスタンスを取るためにいつもよりも少ない受け入れ体制や、これまでと違う部分も多いかと。 人気観光地に行った人の声を聞いたところ、「空いていて快適だった」という人がいる一方、コロナウイルス感染者の少ない国・都道府県の観光地に行った人や中国以外の国からの観光客が多い観光地に行った人からは「依然として混んでいた」という声もありました。
1温泉施設のコロナ対策は？ 現時点で共通の対策ガイドラインはなし 2020年6月8日現在、 143の団体等から、各業界向けの新型コロナ感染症対策ガイドラインができています。
これは、直接的な消費意欲の拡大につながる可能性はあるが、ややもすると、既存の人気観光地に集中してしまう可能性が大きい。
例えばですが、私はお寺めぐりが好きなのですが、あまり人の多くない寺院で庭園をじっと眺める・・・なんてこのWITHコロナ時代でも感染リスクが低く、十分楽しめる旅行ではないでしょうか。
マスクについてはをご参考ください。 次いで「ハワイ」「中国」がランクイン。
20波潟氏は「ここが今後の大きな課題」と指摘。
この図で、右に行くほどリスクが高いことになりますので、国際旅行よりも国内旅行、特にニューヨークへの渡航が最大のリスクであると解釈できます。
JALグループは、事業全体が航空需要に頼っている状況なので、そこも見直していかなければいけない。
今後は、企業の出張は減るでしょうから、いわゆるニューノーマルにあわせた商品を開発していかなければいけない。
11海外では国内旅行が新型コロナの感染拡大のリスクとなることが複数の研究から明らかになっており、このキャンペーンによってさらに感染が拡大することが懸念されます。
屋内型施設に求めることも同様に「従業員がマスク・消毒を徹底して行っている」（55. また、特に感染リスクが気になる方は、換気の良い屋外の露天風呂を選んで利用することや、貸切風呂を利用したり、温泉付き客室を選ぶなどするのも良いでしょう。
記事を投稿してみる （メンバー登録が必要です）• 株式会社リクルートライフスタイル（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:淺野 健）の観光に関する調査・研究、地域振興機関「じゃらんリサーチセンター」（センター長：沢登 次彦）は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大の旅行業界への影響度を旅行者の視点から測り、地域および宿泊施設を主とした今後の回復期に向けた具体的施策に役立てていただくために、「新型コロナウイルス感染症の旅行市場への影響」調査を実施しました。
日本人の国内旅行市場を活性化させるには、旅行に出掛ける人を増やすというのが施策の一つの方向性だ。 3％）など、屋外型旅行が人気。 今回は、旅行や帰省の際に気をつけるべきポイントを解説します。
東京に本社がある読売旅行は、関西を出発し北海道を3泊4日でまわるツアーを今月中旬に実施し、22日までに参加者と乗務員41人のうち男女12人が新型コロナウイルスに感染していたことを発表しています。
一方「宿泊施設にとどまり外をあまり出歩かない旅行」は夏休み頃まで高いが秋以降は下がる。
彼らの需要回復が見込めるのは2020年秋以降で、市場全体の本格的な回復も秋以降となるでしょう。